m17n ライブラリとは?

m17nライブラリ は C 言語用の多言語文書処理ライブラリです。

自由公開ソフトウェアです。
GNU/Linux と Unix のアプリケーションやライブラリから利用できます。
アプリケーションやライブラリのさまざまな側面で、多言語化を実現します。

"m17n" とは "multilingualization" の省略形です。

m17n ライブラリは多言語を扱うため、以下の機能を提供します。

M-text: 多言語テキスト用のデータ構造。基本的には文字列であるが、テキストプロパティと呼ばれる属性が付いており、C の文字列の代わりになるよう設計されている。m17n ライブラリで最も重要なオブジェクト。
M-text を作ったり取り扱ったりするための関数。
M-text と既存のフォーマットでコード化された文字列との間の変換を行う関数。
巨大な文字空間。 Unicode 文字すべてとそれ以上の数の非 Unicode 文字を含むことができる。
文字テーブル: 文字毎の情報を効率的に保持するデータ構造。
M-text をウィンドウシステム上で入力／表示する関数。

利用方法

<m17n.h> をプログラムに include し、-lm17n で m17n ライブラリとリンクしてください。はじめにを参照。

外部ライブラリ／データ

m17n ライブラリは以下の外部ライブラリを利用しています。必須ではありませんが、m17n ライブラリの幾つかの関数はこれらに依存しています。

m17n-db – http://download.savannah.nongnu.org/releases/m17n/m17n-db-1.8.4.tar.gz

m17n ライブラリに種々の情報を提供します。
libxml2 – http://xmlsoft.org/

関数 mtext_serialize() と mtext_deserialize() が使います。 libxml2 が利用できない時には、これらの関数は NULL を返します。
fribidi – http://fribidi.sourceforge.net/

BIDI 処理に使います。利用できない時は、m17n ライブラリの表示エンジンは Arabic やHebrew などのスクリプトを正しく処理できません。
freetype – http://www.freetype.org/

ローカルフォントの処理に使います。
fontconfig – http://www.fontconfig.org/

Xft と共に、ローカルフォントの検索に使います。
xft – http://freedesktop.org/Software/Xft

fontconfig と共に X サーバの XRender 拡張を利用してテキストをローカルフォントで表示するために使います。
GD テキストをローカルフォントで bitmap/pixmap 上に表示するのに使います。
libotf – http://www.m17n.org/libotf/

freetype と共に OpenType フォントの処理に使います。
anthy – http://anthy.sourceforge.jp/

日本語入力メソッド ja-anthy.mim が使います。
wordcut – http://thaiwordseg.sourceforge.net/

プログラム例 example/linebreak.c 中でタイ語の語の境界を見つけるために使っています。

連絡先:

独立行政法人産業技術総合研究所
情報技術研究部門
グローバル IT セキュリティグループ

Web: https://savannah.nongnu.org/projects/m17n/

バグレポート: https://savannah.nongnu.org/bugs/?group=m17n

メイリングリスト: http://lists.nongnu.org/mailman/listinfo/m17n-list

謝辞

Special thanks to:

Dimitri van Heesch doxyg.nosp@m.en@g.nosp@m.mail..nosp@m.com

Author of Doxygen https://www.doxygen.nl/. Without this tool, it would have been impossible to create this documentation.
Information-technology Promotion Agency (IPA), Japan

Writing this documentation was partially funded by Information-technology Promotion Agency (IPA) https://www.ipa.go.jp/en/index.html in fiscal year 2001.

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